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特長
製品紹介動画
3分でわかるMedicom-CKシリーズ
Medicom-CKシリーズの特長を動画で紹介します。ご検討中の皆様は、まず動画をご覧ください。
誰もが直感的に操作できるシンプルな画面
操作方法の共通化
記録や各オーダーの入力画面構成を共通化。直感的で使いやすくどんな方でも簡単に伝票操作を覚えることができます。
患者さんの治療情報を確認できるライフビュー
患者さんの病名、現病歴、主訴などの情報に加え、今までの治療経過を年表形式で一画面に表示できます。また、この画面から当時のカルテ記録や詳細な状況を確認することも可能です。
中小規模病院に特化した機能性
中小規模病院の業務を捉えなおし、本当に必要な機能を厳選し、標準パッケージ化することでスタッフ一人ひとりの業務負担を軽減します。
患者情報の一括入力・閲覧機能
一括入力ができるので、バイタルや食事など同じ情報を複数回入力する手間が省けます。
看護必要度・医療区分・ADLに対応
看護必要度を管理。さらにADL区分をエクセルで自動集計・出力できます。
受診前の情報管理機能
MSWとの受診前相談記録を受診後の患者カルテに統合できるので、患者さんに寄り添った診療を可能にします。
短納期で導入可能
導入に必要な運用フローの見直しや整理にかかる時間・作業負担を削減できます。
必要な機能をまとめた標準導入パッケージ
帳票やカルテ記載の文例などを標準でパッケージ化しているため、新たに作成する必要がありません。
リモート操作での導入支援
院外から導入指導を行うため院内業務に支障をきたしません。
クライアントライセンスフリー
ソフトライセンス費用がかからないため、運用途中での端末増設の際も価格を抑えられます。
※ハードウェア、作業費、他のライセンス費用は別途かかります。
マルチデバイス＆マルチブラウザ
環境に合わせた使い方を実現
シチュエーションに合わせて、PC、タブレット、スマホから使い慣れたブラウザで利用可能です。
システム連携
様々な医療情報システムと連携可能
院内外のコミュニケーションを円滑にし、チーム一体の医療だけでなく、法人グループ内の連携はもちろん、地域連携にも貢献します。
※「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン」を遵守した環境の構築が必要です。
オプション
病院の運営をさらに効率的に
クラウドサービスと連携することで、医療の質向上・生産性の向上
クラウド連携システム「Medicom Cloud Connect API」を活用し、オンライン予約システムやオンライン問診システムなど、様々なクラウドサービスとの連携を実現します。医療従事者の業務負担の軽減や、患者さんへのよりきめの細かい診療の実現に役立てることができます。
※こちらでご紹介している、オンライン順番受付「Airウェイト」とモバイル型スマート決済端末「PayCas Mobile」をご利用いただくには、病院用医事コンピューター「Medicom-HSif」との連携が必要になります。
受付業務の手間削減
オンライン資格確認による情報活用
オンライン資格確認を導入している場合、薬剤情報と特定健診等情報の閲覧が可能です。
※閲覧に関する患者さんの同意は、マイナンバーカードで確認します。
病院向けソリューション導入事例
丸川病院様 丸川 浩平 先生
情報共有が進み看護業務の大幅な効率化を実現
医療法人社団秋桜丸川病院は看護支援を拡充するため2020年1月に電子カルテシステム『Medicom-CK』を導入しました。丸川浩平院長は「電子カルテシステムに合わせて自分たちの動きを変えていくのではなく、自分たちがやりたいことを電子カルテ…続きを読む
児玉経堂病院様 宮本 隆司 先生
展示会で実際に操作し「これはいい」と直感
「5年後、10年後の療養型病院のあるべき姿を構想し、現状のままで成り立つのだろうか」―。宮本院長は院長に就任した2021年1月頃から電子カルテの導入の検討を始めました。小規模医療機関では、看護師がクラーク業務を兼務することが少なくありません。当時は、紙カルテを使用し、60歳代や70歳代を含む看護師がメッセンジャーのように…続きを読む
メディコムについて
国策である「地域包括ケア」に沿ったソリューション提供は、長年にわたり医療ITを先導してきたメディコムの責務であると考えます。高齢者が住み慣れた地域で安心して生活できるように、医療・介護・福祉の専門職が協働して適切な支援やサービスを提供する仕組みづくりが求められています。その実現には、医療・介護・健康すべての分野において、情報を利活用できるICTが欠かせません。メディコムは、多職種間をICTでつなぎ、施設医療や在宅医療、介護のシームレスなサービス提供を支援します。
※本製品は、医療機器に該当する機能は含まれておりません。
※本製品は医療機器を制御するものではございません。
※Microsoft Edgeは、米国Microsoft Corporationの米国およびその他の国における登録商標または商標です。
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