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Medicom50周年特設ページ 常識という限界を超えて

Medicom50周年特設ページ 常識という限界を超えて

1972

それは素人集団による
ユニークなマシンから始まった

当時開業医を悩ませていた、複雑で難解な保険請求業務の負担を軽減させるため、専用機の開発に着手。
のちにメディコムと名付けられる事業はここから始まりました。

開発に携わった5人のメンバーは、全員アナログ技術出身者でデジタル技術やコンピュータには知識に関しては素人でした。
しかし、もし彼らが技術に精通していたなら、当時の状況から実現困難な構想として、商品化への挑戦は断念していたでしょう。

医事コンピュータ「MC-1発売」

医事コンピュータ「MC-1発売」

今でこそ広く「医事コンピュータ」と呼ばれ、業界で一つのジャンルを形成していますが、「MC-1」は専用機としては初めての試みであり、先生方からは、「いよいよ保険請求業務もコンピュータの時代が来たか」との声も聞かれました。

〜2021

新たな機会をとらえ
歩んだ軌跡

  • 1974

    三洋電機株式会社が
    日本メディコム事業を譲受

  • 1980

    保険薬局用コンピュータを
    発売

  • 1999

    電子カルテシステムを発売

  • 2012

    三洋電機株式会社
    ヘルスケア事業部門を統合

  • 2014

    パナソニックグループよりカーブアウトし
    パナソニック ヘルスケアホールディングスとして
    事業開始

  • 2018

    PHCにコーポレートブランドを変更し、
    PHCホールディングス株式会社の
    傘下にPHC株式会社を設立

  • 2021

    きりんカルテシステム株式会社より
    クラウド型電子カルテ事業を譲受
    2021年10月14日
    PHCホールディングス
    東京証券取引所市場第一部上場

01 - 03

01

創業期

当時、診療所が急激に増え、日本医師会は開業医の診療報酬業務の負担軽減問題に直面していました。
しかし、当時は大きなコンピュータが大企業に入った頃で、今ほど安定していなく、パソコンもない。日本人が打ちやすいキーボードもフォントも一から作る必要がありました。あるのは先人の「医療のために尽くす、何でもやろう」という心意気だけで無我夢中で取り組み、医事コンピュータを誕生させました。

02

全国展開

メディコムの医事コンピュータは、大都市ばかりでなく地方の診療所へも拡大しました。

それにともない開発陣、営業、サポート担当、代理店などがお客様を訪問し、トラブルがあった際は迅速に対応。こうして全国に販売とサポート網を築きました。

また、医薬分業が始まったことに合わせ、診療所の医事コンピュータのノウハウが保険薬局向けの医事コンピュータ開発に役立ちました。

03

電子カルテの開発と販売

医事コンピュータが開発されて約30年後の1999年に当社は電子カルテを開発・発売。

「カルテは紙」という時代から日本でもようやく電子データとしての保存が認められ、電子カルテをメディコムが開発しました。これは当社にとっても、医療業界にとっても大きな転換期であったと言えます。

2022〜

メディコムは
「ヘルスケア事業」として
さらに成長を目指す

医療の課題の中でも、避けて通れない問題となっている医療費の増大。

ITの活用をさらに進めてDXという考え方を持って対処することが必要となります。

当社が持つ50年にわたるテクノロジーを生かしてDXを実現し、次の時代に向けて新たな価値を提供していきます。

Future 01

オンラインで
保険証の資格を即時に確認

入力の手間が軽減し、
レセプト返戻も削減

医療のDX化の1つが、保険医療機関・保険薬局がオンライン資格確認を行うための「顔認証付きカードリーダー」の普及です。

オンライン資格確認は、マイナンバーカードと保険証を紐づけることで、患者さんが保険医療機関・保険薬局で受付けをする時に、被保険者であるかという本人確認ができます。

保険証の入力の手間削減、資格過誤によるレセプト返戻後の作業削減、
予約患者は来院(来局)前に一括照会が可能といったメリットがあります。

2021年10月 医療保険の
「オンライン資格確認」が
スタート

オンライン資格確認の導入No.1(※1)
メディコムはオンライン資格確認の導入実績11,000件以上(※2)

パナソニック システムソリューションズ ジャパン株式会社が提供する顔認証付きカードリーダーとPHC社の医事コンピュータ端末との一体化で省スペース化が可能になります。

さらに相互連携機能を導入し医療現場での使いやすさを追求します。

  • 厚労省Webサイト(オンライン資格確認の都道府県別導入状況について)内で公表データに基づき2022年3月27日時点の運用機関数(病院・診療所・薬局の合計)より算出
  • 2022/6/1時点
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Future 02

医療支援に特化した
システムで、
現場に専門医が不在の
医療施設と専門医とを繋ぐ

患者さんの診察をアシスト

医療のDX化の1つが、保険医療機関・保険薬局がオンライン資格確認を行う医療のDX化をさらに加速するため、2021年12月、アメリカで遠隔医療のプラットホームを提供するリーディングカンパニーであるTeladoc Health, Inc.と提携し、遠隔医療サービス事業へ参入を発表しました。

この遠隔医療サービスは「Teladoc HEALTH」といい、現場に専門医がいない医療施設と専門医とを繋ぐもので、緊急医療や遠隔地の医療機関でも専門医療を行うことができます。

さらに遠隔医療サービス事業は、コロナ禍における診療方法の見直しや、医療関係者の働き方改革など、医療を取り巻く課題に結び付くと考えられます。

“いつでも繋がる安心”を
あらゆる現場に遠隔医療に
今までにない「現場感覚」を

「Teladoc HEALTH」には、あらゆる現場のニーズに応える4種類のモデルがあります。

お客様がスムーズに「Teladoc HEALTH」を運用できるよう、PHCは全国に広がるサービスネットワークを通じてきめ細かなサポートをタイムリーに提供します。

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長年積み重ねてきた
ノウハウや知見から、
最新情報をご提供

診療所・保険薬局経営に関するノウハウや、医療政策に関する最新情報、業界の最新の動向などの各種資料をご用意しています。是非ご活用ください。

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