最新コラム一覧

企業健康経営人事・総務 2021.09.17

「ホワイト500」とは？健康経営優良法人2021の評価サマリーを公開

「ホワイト500」とは？経済産業省より健康経営優良法人2021（大規模法人部門（ホワイト500））の中から441法人の評価サマリーが公開されましたのでその内容についてお伝えします。

#マネジメント
クリニック開業医師事務長 2021.09.07

病院やクリニックのクレーム対応のポイントとは？良い事例・悪い事例を解説

苦情・クレームは、相手に対して不満を感じたり不快な感情をいだいたりしたときに、それを訴えることを言います。様々なクレームの多くは、期待していたサービスを受けられなかったために発生します。

#開業直後の悩み
クリニック開業医師 2021.09.07

フリーランス医師と常勤の違いは？メリットや年収について解説

医師といえば開業医か勤務医として働く人がほとんどですが、フリーランス医師は特定の医療機関や大学医局に所属せず、複数の医療機関や企業と契約して非常勤で働く医師のことを指します。<br>フリーランス医師は医師免許と医療技術を生かして仕事の内容や時間を選ぶことができますが、個人事業主になるので社会保険や確定申告も自分で行わなければなりません。

#開業検討
クリニック開業医師 2021.09.07

医師・医療業界の働き方改革に向けての取り組みや対策を解説

少子高齢化の労働力不足に対応するため「働き方改革」は医療機関にも必須ですが、医療機関特有の問題もあります。働き方改革による医療現場のあり方について解説します。

#開業検討
電子カルテ医師事務長 2021.08.27

電子カルテの導入費用・運用コストは？　相場・内訳・抑えるポイント

便利でメリットが多い電子カルテですが、導入を検討している医療機関では、その費用が気になるのではないでしょうか。今回は、電子カルテの導入費用・運用コストについて、相場・内訳・抑えるポイントなどあわせて解説します。

#開業検討 #機器選定ポイント #業務効率化 #紙カルテの電子化 #システム入替
承継医師 2021.08.04

クリニックの売却相場は？流れや注意点を徹底解説

開業10年以上の開業医は、かかりつけ医として一定の評価を得ているため、医療収益が極端に変わることはありません。<br> 既に軌道に乗っている医院の場合、営業権は前年の院長所得の1年分を設定することが一般的です。<br> 例えば年間所得（院長給与）が2,500万円程度の医院なら、営業権は2,500万円と設定されます。

#マネジメント
承継医師 2021.08.04

医院承継を親族・親子で行う場合のメリット・デメリットについて留意点や事例を解説

医院承継は中小企業でも増えているM&Aの医療版です。病院・クリニックの事業承継を指します。従来は、親子や親族間での親族内承継が多かったのですが、後継者不足により第三者の法人によるM&Aが増えています。

#マネジメント
承継医師 2021.08.04

クリニックを第三者承継する際のメリット・デメリットと流れを解説

医療承継は、個人と法人で手続きが異なります。個人クリニックは開設者や管理者が代わるため、「現院長の廃業」と「新院長の開業」の手続きが必要です。新規開設と同様に保健所や税務署などに届出をしなければなりません。スタッフを雇っていれば社会保険事務所や労働局などの手続きが必要となります。<br>一方、医療法人の場合は、現経営者の理事長から後継者に交代する手続きをとるだけで、クリニックの資産や許認可を保有する医療法人を譲り受けることができます。

#マネジメント
クリニック開業医師事務長 2021.07.21

クリニックのボーナスの相場は？支給基準や必要性について解説

クリニックのボーナス（以下、本文では賞与併用）の支給については、特に規定はありません。労働基準法上は、医療機関に限らず事業主（会社やクリニック）にはボーナスの支給義務がないためです。

#開業直後の悩み
クリニック開業医師 2021.07.21

クリニック開業の適齢期は？開業時の平均年齢や定年について

開業医に求められる役割として、①医師、②管理者、③経営者の3つがあります。<br> 開業するクリニックの標榜科によっても異なりますが、①の開業後の医師に求められるのは、地域の患者さんの健康不安に幅広く応えるプライマリーケアの役割です。専門医としての技能・経験に加えて、幅広い臨床経験を積んでおくことが望ましいです。<br> ②の管理者は、診療所のトップとして看護師や医療事務職など専門性を持つ職員をまとめ、チームとして適切な地域医療を提供していかなければなりません。組織の中で部下を持つ管理職としての経験も必要でしょう。<br> ③の経営者としては、長期の事業計画を策定し事業として成功させるビジョンと戦略を持つ必要があります。開業時に内装工事や医療機器などの大きな設備投資することを考えると、20年くらいの事業計画になります。<br> 以上、開業に必要な経験能力を身につけ、ある程度の自己資金の準備をし、20年以上の事業を始めることを総合的に考えると、開業の適齢期は40代から50代前半ではないでしょうか。

#開業検討