性病・性感染症は、性行為により感染する病気のことです。英語でSexually Transmitted Diseases、略称でSTDと呼ばれます。2008年の「医療法改正」以来、新規に「性病科」を標榜することができなくなり、性病の診療科としては、「性感染症科」または「性感染症内科」が使われています。ここでは、性感染症科の開業計画や集患のポイントなど開業時の注意点を解説します。

出典：『平成30年3月「広告可能な診療科名の改定について」』（厚生労働省）
（https://www.med.or.jp/dl-med/doctor/s_sien/koukokukanou.pdf）

性感染症科の開業初期投資額を試算します。

（1）性感染症クリニックの開業形態

実際に性病科・性感染症科を標榜するクリニックの開業形態を知るため、病院検索サイト「ホスピタ」で、東京都新宿区のクリニック17院の保険対応、立地、休日・夜間診療などについて調べました。性感染症科専門のクリニック4院は全て自由診療のみで、他に自由診療が多いのは形成外科併設と泌尿器科併設のクリニックです。
性感染症専門クリニックの主な特徴は、プライバシーに配慮した自由診療を行なっていることです。薬の処方以外の検査・治療は匿名で受けられます。駅近の雑居ビルの上層階にあり、週1日以上の休日診療と夜間診療を行ない、患者の受診をしやすくしています。検査結果は当日もしくは後日ネット上で確認でき、薬は院内処方もしくはオンライン診療後に郵送されます。また、オンライン診療やWeb予約ができ支払いはカードが使えます。
泌尿器科や形成外科を併設している性感染症科は男性専門、婦人科併設は女性専門としているクリニックが多いようです。

（2）開業コスト

性感染症の開業は、戸建てや医療モールではなく、目立たないテナントビルが最適です。開業費用については、開業地域のテナントビルの泌尿器科もしくは皮膚科・婦人科の事例を参考とすると良いでしょう。
プライバシーに配慮し、待合室・検査室・トイレを男女別に設けることが望ましいのですが、男女の予約曜日や時間帯を分けたり、Web予約・問診やオンライン診療で待合室の待ち時間を少なくしたりすることで限られたスペースでも効率よく使うことができます。

開業資金としては、首都圏のテナントビル賃貸の場合で、約5,000万円〜8,000万円となります。

首都圏の私鉄沿線駅徒歩2分の40坪のテナントビルのクリニック（家賃坪1.3万円）で試算しました。

内訳は、下記の通りです。

• 賃貸物件取得費：500万円
• 内装工事費用（坪60万円）：2,400万円
• 医療機器（リースも利用）：1,000万円
• その他設備費（看板・什器）：400万円
• 開業準備費（OA機器、カルテ、採用、HP・広告など）：600万円
• 運転資金：2,100万円

合計7,000万円

（3）開業資金調達法は？

クリニックの開業で資金調達する方法としては、地元の金融機関以外にも開業時に有利に借入できる金融期間や制度があります。

①日本政策金融公庫

クリニックだけでなく、創業や事業に取組む方々等を支援する政策金融機関です。クリニックは中小企業ではありませんが国民生活事業として融資を受けることができます。融資限度額は7,200万円（うち運転資金4,800万円）、女性・若者・シニア起業家に該当する場合は、金利優遇なども受けることができます。

②福祉医療機構

福祉と医療の向上に取り組む独立行政法人です。診療所不足地域で開業する場合、有利な固定金利で借り入れすることができます。

③医師信用組合

地域ごとに設立されている医師信用組合では、地域の医師会入会が条件ですが、有利な条件で融資が受けられ、新築費用や医療機器、医師会入会費用などに当てることができます。

（4）性感染症科の平均年収は？

性感染症科の収入については保険診療と自由診療とで異なります。
保険診療の場合は、テナントビルの泌尿器科もしくは皮膚科・婦人科の収入を参考にするとよいでしょう。前述の第22回医療経済実態調査報告によると、個人の皮膚科の年間収入が約2,700万円です。性感染症科独自の自費の検査もあるので、皮膚科より収入は多いと思われます。
自由診療の場合は、美容系・形成外科の収入が参考となります。専門性と地域、規模にもよりますが、保険診療を上回る3,000万円以上の収入が目安となるでしょう。

出典：「第22回医療経済実態調査報告P.157 集計2 皮膚科 」（厚生労働省）
（https://www.mhlw.go.jp/bunya/iryouhoken/database/zenpan/jittaityousa/dl/22_houkoku_iryoukikan.pdf）

「性病・性感染症」というと、一昔前の風俗街の病気だと思われがちですが、性感染症の正しい知識を啓蒙するSTD研究所の調査によると一般患者が増えており、若年層や中高年患者も増加しています。

性感染症患者数の変化

厚生労働省の「性別にみた性感染症（STD） 報告数の年次推移（2004年〜2019年）」調査結果によると、主な性感染症の報告数は2002年頃をピークに全体として減少しています。しかし、最近では性器クラミジア感染症と梅毒が増加し、STD全体で年間6万人弱の患者数が報告されています。

出典：「性別にみた性感染症（STD） 報告数の年次推移（2004年〜2019年）」（厚生労働省）
（https://www.mhlw.go.jp/topics/2005/04/xls/tp0411-1-1.xlsx）

性感染症科で開業を考えるとき、3つのポイントがあります。

（1）地域の患者数の想定

感染拡大防止を目的に各都道府県では感染症発生動向調査を実施しており、STDも報告対象なので過去の男女別・疾病別・医療圏別の患者数を調べることができます。東京都では新宿区のある区西部医療圏の患者数が一番多く報告されています。感染原因が「性行為」なので、40代未満の若年層や歓楽街の多い地域が好立地と考えられます。
（一社）日本性感染症学会では、2008年から専門医の認定制度を設けています。2021年8月現在の認定医数は全国で479人。都道府県別の認定医が公開されているので、人口あたりの認定医が少ない地域は開業候補地として有利かもしれません。

（2）立地とアクセス

性感染症科は泌尿器科や心療内科と同様に明確な受診目的を持って来院するので、賃料の高い路面1階のテナントは必要ありません。通院していることがわからないように雑居ビルの上層階や路地に入り口がある建物が適しています。ネットで探して遠くから来院することも多いので、駅近でアクセスのよい立地が最適です。

（3）IT活用の情報発信と患者利便性に配慮

性感染症について不安に感じる人は、まずネットで情報を集め、検査や治療法を調べます。開業時の集患ではHPやSNSを使い患者の不安を解決し速やかに受診を促せるように、わかりやすい医療情報の提供が大事です。院長自身がHP上で治療について説明するとさらに効果的です。
また、オンライン診療やWeb問診、予約システム、セルフレジシステムなどのIT導入は、なるべく顔を合わせず受診を終えたいという患者心理に応えるだけでなく、利便性向上にもなります。IT活用は効率的な診療体制の整備にもつながるので、開業時から準備しましょう。

性感染症科の成功事例として、保険診療と自費診療の事例を紹介します。

（1）HPと専門性で地域から信頼確保

保険診療の事例では、ポイントは3つです。
1つは「地域＋性病科」でGoogle検索された後、HPへアクセスされるように検索時に表記されるタイトルと説明をわかりやすく整えることです。

2つ目のポイントは、HPに「性感染症に関する症状」「治療方法」「費用」「検査の手順」をわかりやすく記載することです。治療せずに放置した場合のリスクと早く適切に治療すれば短期に完治できることがわかると受診を促せます。
3つ目のポイントは、受診時の丁寧な対応とわかりやすい説明で患者から安心と信頼を得ることです。
保険診療の成功例では、東京都内でも圧倒的な検査・治療数を持つ実績をHPで報告し、患者の信頼を得ている事例があります。

（2）徹底的に患者視点で安心・利便性にこだわる自由診療

自由診療でもHPでの情報発信が最重要です。性感染症の患者が保険より自由診療を希望するのは、匿名でも受診できることと検査・治療の手順と費用に納得できるからです。

自由診療クリニックでの成功のポイントです。

• HPで性感染症とその治療手順を医師がわかりやすく説明している
• 匿名で受診でき、院内処方で薬を受け取ることができる
• 検査がパッケージ化され、追加費用なく必要な検査が受けられる
• 患者のプライバシーに配慮され、安心して受診できる
• オンライン診療や電話診療が受けられる
• 男女別もしくは女性患者には女性医師が対応する

不安に思う患者が自分の症状から受診が必要なことを理解し、HPでクリニックの専門性や検査方法を確認した上で、受診しやすい匿名のWeb予約や予約なしですぐ受信できると患者の受診を促すことができます。
また、自院の特徴がわかるように、HPではどんな患者におすすめなのか、検査数や受診数を上げるとよいでしょう。
成功している自由診療クリニックでは、年間の検査数や累計数を明示しています。

性感染症患者は、クチコミや紹介が発生しにくくネットで情報を集める特性があります。立地によっては、性感染症専門ではなく他の診療科との併設のほうが経営的に安定するかもしれません。性感染症特有の患者特性と地域性を理解し、患者の悩みを解決するHPでの情報提供と受診しやすい仕組みづくりが集患とリピートの秘訣です。男性・女性どちらをターゲットにするのか、自由診療か保険適用にするか、開業時の戦略が重要になります。