公開日2024.11.05※本内容は公開日時点の情報です

＜電子処方箋対応について知りたい方に＞

日本の医療分野のデジタル化を推進する取り組みである 医療“DX令和ビジョン2030”。生産年齢人口の減少が進む中、医療提供体制の効率化は急務です。その上で質の高い医療サービスを提供するために、デジタルツールやプラットフォームの活用が進められています。

その取り組みの一つとして2024年の改定で新設された「医療DX推進体制整備加算」。施設基準には、電子処方箋の導入が要件として定められています。2025年3月末までの経過措置が設けられているものの、なかなか準備がすすんでいないとお悩みの方も多いのではないでしょうか？

さらに来月10月より、マイナ保険証利用率が算定基準として追加されることになりました。これから更に利用が促進され、電子処方箋の利用も加速することでしょう。

電子処方箋を患者様がお持ちになったとき、どのように対応すればよいのか？既に体制づくりに取り組んでいる株式会社くすりの福太郎　薬局DX推進室から田中様、北川様、そして国内での電子処方箋普及率が最も高く、厚生労働省から表彰を受けた石川県から中森全快堂新庄薬局　代表取締役社長・石川県薬剤師会　会長の中森様をお招きし、運用方法や現場での対応についてお話をお伺いしました。

こんな方にオススメ
●実際に電子処方箋対応をしている薬局の現場オペレーションを知りたい方
●電子処方箋の対応がうまく進まないとお悩みの方
●医療DX推進体制整備加算算定のために必要なことを知りたい方