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プレスリリース:薬剤師の業務効率のさらなる向上と、調剤過誤のリスク低減を目指した、自動錠剤包装機専用オプション製品「オンサイトキャリブレーションタブレットケース」を発売

2020年6月19日
PHC株式会社

PHC株式会社(本社:東京都港区)は、このたび、薬剤師の業務プロセスのさらなる改善と、調剤過誤のリスク低減を目指した、自動錠剤包装機専用オプション製品「オンサイトキャリブレーションタブレットケース(*1)」を発売しましたので、お知らせいたします。

近年のジェネリック薬品の急増や新しい治療薬の導入に伴う薬剤の種類の増加と、頻繁に発生する入院患者の処方変更により、薬剤師の調剤作業が煩雑化しています。特に、処方頻度の少ない薬剤の調剤に対しては、薬剤師が手作業にて対応を行うため、業務負担が増大するだけでなく、調剤ミスのリスクも伴っています。

既に発売されている当社の自動錠剤包装機(*2)は、処方箋に基づき、患者さんごとに1回に服用する薬剤を自動的に一包化することで、薬剤師の業務プロセスを効率化するとともに、患者さんのより確実な服薬管理の実現に貢献する製品です。このたび販売開始した「オンサイトキャリブレーションタブレットケース」は、1つのタブレットケースで様々な剤形や大きさの薬剤を使用できる、当社の自動錠剤包装機専用のオプション製品(*3)です。従来のタブレットケースは、薬剤の剤形や大きさに合わせて、個別の専用カセットを作成する必要がありました。本製品は、薬剤の幅・厚みに合わせてタブレットケースをその場で調整することができるため、薬剤の変更に対してタブレットケースを新たに発注する必要がありません。そのため、これまで新しいタブレットケースが完成するまでの間に行っていた、手作業による調剤作業が不要となるだけでなく、手作業に起因する調剤過誤のリスクを低減することで、患者さんのより確実な服薬管理をサポートします。更には、薬剤の種類に合わせて多種類のタブレットケースを購入する必要がないため、病院の薬剤部や調剤薬局におけるランニングコストの削減にも貢献します。

■自動錠剤包装機のオプション製品 ー タブレットケース

自動錠剤包装機のオプション製品 ー タブレットケース

■従来のタブレットケースとオンサイトキャリブレーションタブレットケースの比較

従来のタブレットケースとオンサイトキャリブレーションタブレットケースの比較

PHC株式会社は、糖尿病マネジメント、診断・ライフサイエンス、ヘルスケアサービスの事業分野で開発、製造、販売、サービスを行うグローバルヘルスケア企業であるPHCグループの日本における事業会社です。このたび発売した製品は、「ライフサイエンス」事業における薬剤師向けの製品ポートフォリオの拡大につながるものです。

PHCホールディングス株式会社にて執行役員および診断・ライフサイエンス共同ドメイン長を務める中村伸朗は、「2018年4月の社名変更に伴い、新しい事業ブランド『PHCbi』を採用したライフサイエンス事業では、1973年に業界初となる自動錠剤包装機を発売して以来、国内外における薬剤業務の自動化をリードしてまいりました。このたび、発売した『オンサイトキャリブレーションタブレットケース』は、薬剤師の業務プロセスの改善および人為的なミスによる調剤過誤のリスクの低減に加え、使用しなくなったタブレットケースの廃棄量を削減することで地球環境保全にもつながるものと期待しています。今後も、医療をめぐる環境やニーズの変化を予測し、医療従事者の皆様に、ベストインクラスのソリューションを提供することで、より質の高い医療の実現に向けて貢献してまいります」と述べています。

(*1) 製品に関する詳細: 添付の補足説明書を参照
(*2) 製品に関する詳細: www.phchd.com/jp/biomedical/pharmacy/atc
(*3) 錠剤の形状やサイズによっては一部対応できない錠剤がある

<PHC株式会社・バイオメディカ事業部について>

PHC株式会社は1969年に設立し、糖尿病マネジメント、診断・ライフサイエンス、ヘルスケアサービスの事業分野で開発、製造、販売、サービスを行うPHCホールディングス株式会社の日本における事業会社です。健康を願うすべての人々に新たな価値を創造し豊かな社会づくりに貢献することを経営理念として、付加価値の高い製品・サービスを世界125カ国以上のお客様にお届けしています。バイオメディカ事業部ではCO2インキュベーターや超低温フリーザーをはじめとした研究・医療支援機器・サービスの提供を通じて、110カ国以上の科学者と研究者への研究支援に取り組んでいます。
URL: www.phchd.com/jp/biomedical/about-phcbi

お問い合わせ先

PHCホールディングス株式会社 コーポレートコミュニケーション部
電話:03-6778-5311

以 上

※プレスリリースの内容は発表時のものです。
 商品の販売終了や、組織の変更等により、最新の情報と異なる場合がありますのでご了承ください。