電子処方箋の導入により、医療の現場にはさまざまな変化がもたらされることが見込まれます。電子処方箋はどのようなメリットを実現するのか、また、導入にあたってはどのような点に注意すべきか、薬局に焦点をあててご紹介します。
薬局から見た電子処方箋のメリット
処方箋が電子化されることにより、医療機関と薬局が同じシステムを使い、過去3年分の薬剤の情報を共有できるようになります。これらを参照することで、調剤や服薬指導の品質改善の効果が期待できます。
医療機関と薬局とのコミュニケーションが行いやすくなり、これまで以上に医療機関との連携が強化される点も大きなメリットです。薬局から医療機関への疑義照会の結果確認、後発医薬品への変更情報等のフィードバックが容易になり、双方での医療の質の向上に貢献します。また、他の薬局での処方情報も閲覧できるため、患者情報の総合的な把握がより行いやすくなります。
処方箋をデータの形式で保管するようになれば、これまで紙処方箋でおこなっていたようなファイリング作業が不要になるだけでなく、保管スペースを削減できるようになります。薬局のスペースをより有効に活用できるようになるでしょう。
また、医療機関と薬局の間で医薬品の相互作用やアレルギー情報などを共有できるようになることで、医薬品の安全な使用に役立つとも期待されています。
紙処方箋のように、患者さんが処方箋を紛失してしまうこともありません。マイナンバーカードを作成済の患者さんであれば、調剤結果をマイナポータル等で参照できるようになるため、利便性が高まり、満足度の向上にもつながります。
なお、マイナンバーカードを健康保険証として利用することで、転職や転居などの際にも健康保険証の発行を待たずにデータを参照できるなど、患者さんはさらに便利に電子処方箋を利用できるようになります。
導入前に準備
このように、電子処方箋の利用により薬局はさまざまなメリットを得られますが、導入にあたってはいくつか事前に検討しておくべき項目があります。
例えば患者さんから使用方法についての質問を受ける可能性もあります。薬剤情報を確認するマイナポータルなどの使い方だけでなく、スマートフォンやタブレットなどの端末の使用方法といったことまで薬局に問い合わせがあることも想定しておくと、運用がスムーズに進むでしょう。
その他、引換番号の紛失などについても問い合わせ対応が必要かもしれません。どのような問い合わせ・サポートが必要となりそうか、事前にリストアップして、回答や対応方針をまとめておきましょう。
今回は、薬局にとって電子処方箋にはどのようなメリットがあるか、導入時には何が課題となるか、といった内容をご紹介しました。導入の準備期間や利用開始当初には、スタッフにある程度の負荷がかかるかもしれませんが、薬局にとっても患者さんにとってもそれを上回るメリットがあることをご理解いただけたかと思います。運用を早期に軌道に乗せるには、あらかじめ準備を整えておくことが大切です。本コラムでもさまざまな情報をご提供していきますので、ぜひご活用ください。