2023年1月に運用が開始される電子処方箋。「どういう仕組みかはわかったけれど、導入するとどんなメリットがあるの？」という疑問をお持ちかも知れません。今回のコラムではクリニックに焦点を当て、電子処方箋のメリットや、導入にあたっての注意点をご紹介します。
クリニックから見た電子処方箋のメリット
処方箋の電子化によりもたらされる最大の変化は、「医療機関と薬局間での処方・調剤に関する情報共有が円滑化される」という点です。これによってクリニックはさまざまなメリットを得られます。
なかでも大きなメリットは、患者さんの処方・調剤情報をオンラインで参照できるため、質の高い医療が提供できる点にあります。自院が発行した処方箋に対して薬局でどのような調剤が行われたかを確認でき、後発医薬品に変更された履歴等も簡単に閲覧できます。
また、患者さんが複数の医療機関や薬局を利用している場合でも調剤情報を把握できるため、重複投薬などを防げるというメリットもあります。
処方箋フォーマットが統一されるため、形式的な疑義照会件数が低減する効果も期待されています。また、薬局への伝達事項がある場合、電子処方箋を利用すれば情報のやり取りがしやすいため、事前に十分な情報を伝えることが可能になり、薬学的管理に関する疑義紹介件数の低減効果も見込まれます。
紙とは異なり、患者さんが処方箋を紛失してしまう心配もありません。データが電子化されていれば、いつでもどこでも過去データを参照することが可能です。将来的には、救急医療や災害時等においても医療機関が患者さんの薬剤を把握できるようになるとの期待もあります。
クリニックでの電子処方箋導入に向けての事前準備
このように、電子処方箋の利用によりクリニックはさまざまなメリットを得られますが、導入にあたってはいくつか事前に検討しておくべき項目があります。まずは、患者さんに薬剤情報を確認するマイナポータルの接続方法や使用方法を理解してもらう必要がありますし、PIN番号（暗証番号）を失念するなど、スマートフォンやタブレットの操作がネックになることも考えられます。クリニックが問い合わせを受けることも想定されますので、あらかじめ対応方針の検討を進めておきたいところです。たとえば、マイナポータルに関するお問い合わせを受けることが増えるかもしれません。「よくあるご質問」など関連するウェブサイトのURLや問い合わせ先情報など、事前に調べてリストアップしておくと良いでしょう。
操作方法以外にも、「引換番号をなくしてしまった」といった問い合わせもあるでしょう。この場合は、クリニックで把握している引換番号を参照する必要があります。
同様に想定される問い合わせ内容をリストアップし、回答や対応方針をまとめておくことが、スムーズな運用の助けになるでしょう。
今回は、電子処方箋のメリットや導入時の課題についてご紹介しました。導入時や運用が軌道に乗るまでの期間にはある程度の負担が生じるとも予想されますが、それ以上のメリットがクリニック・患者さんのそれぞれに期待できるとご理解いただけたのではないでしょうか。運用を早期に軌道に乗せるには、あらかじめ準備を整えておくことが大切です。本コラムでもさまざまな情報をご提供していきますので、ぜひご活用ください。