常勤医師不在地域での遠隔医療システム活用によるD to P with Nでのオンライン診療実施

遠隔医療活用で推進する地域包括ケアシステムの実現

へき地医療
  • #DtoPwithN
  • #バックアップ体制整備

へき地認定地域が多い山口県では、住民の高齢化や、医師の高齢化・後継者不足などをはじめとした様々な課題が存在します。それらの課題を解決するための一つの策として、遠隔医療システム「Teladoc HEALTH」を活用したD to P wtih N(※1 )でのオンライン診療を行った山口県立総合医療センター様の取り組みをご紹介します。

(※1) D to P with N: Doctor to Patient with Nurseの略。遠隔地の医師が患者さんのそばにいる看護師を介して実施するオンライン診療。

課題

  • へき地の医療ニーズに対して医療リソースの不足
  • 常勤医師が不在の施設が多く、地域医療を支える医師の高齢化
  • へき地での不安定な通信環境

対策

  • Teladoc HEALTHを活用し、D to P with N でのオンライン診療体制の構築

効果

  • 悪天候や夜間等の医師不在時における緊急時のバックアップ体制構築
  • 患者さんの移動負荷・心理的負荷の軽減
  • 医療を受けられる回数の増加とお一人当たりの受診時間の短縮
  • 安定したオンライン診療環境を整備

ご活用施設

山口県立総合医療センターへき地医療支援センター 様

(山口県防府市)

へき地の医療ニーズに対する安定した医療提供の難しさ

山口県は、県土全体のうち約60%が「へき地」と呼ばれる医療提供の困難な地域を有しています。また、医療の提供が難しいとされる有人離島が本州最多となる21島も存在します。山口県民の約14%(約20万人)がへき地に暮らしており、住民の高齢化が進んでいます。こうした地域における医療体制の確保は重要なテーマであり、保健・医療・福祉の確保も課題となっています。

[引用] 山口県立総合医療センターの原田昌範先生ご講演資料より
(※2)出展:一般社団法人 山口県医師会ウェブサイト(令和5年3月29日時点)

へき地の診療所では常勤医師が不在の施設が多く、令和2年度には、医師の平均年齢が全国で最高の53.3歳(※2)になるなど、地域医療を支える医師の高齢化と後継者不足も深刻な問題になっています。

こうした課題に対し、へき地でのオンライン診療の活用に向けて取り組みが始まっています。しかし、高齢化が進むへき地では、高齢者が自ら遠隔医療システムの端末を操作しての受診が難しく、家族や医療従事者の介助が必要な状況です。また、へき地では通信環境が不安定なことが多く、医師不足だけではない別の課題も生じています。

Teladoc HEALTHを活用したD to P with N でのオンライン診療体制の構築

活用による効果

悪天候や夜間等の医師不在時における緊急時のバックアップ体制構築

夜間や悪天候などで医師が現場から離れている場合でも、急な診療ニーズへの対応が可能となりました。
また、専門医からのアドバイスを受けることも可能となり、必要な時に適切な医療提供や専門性の高い診療の実現につながります。

患者さんの移動負荷・心理的負荷の軽減

通院が困難な方も、ご自宅にいながら適切な医療を受ける事ができます。
また、必要な時に、お住まいの地域で、専門家による医療を受けられる事が患者さんの安心へとつながります。

医療を受けられる回数の増加と診療にかかる時間の短縮

通院が困難で受診を控えていた方が、必要な時に医療を受けられるようになります。
医師が対面での診療ができない時にも、オンライン診療と併用することで、診療頻度を増やすことが可能になります。
患者さんは、通院時間や待ち時間などを短縮でき、医師の移動時間が削減されることで、医療リソースの最適化ができます。

安定したオンライン診療環境を整備

インターネットの通信速度に影響されにくい独自の特許技術を用いた通信を採用しているため、へき地の不安定なネットワークでも安定したオンライン診療環境を提供することができます。

ご利用者様の声

県土の約6割がへき地に暮らし、高齢化が進む山口県では、地域・診療科の医師の偏在が大きな課題となっています。このような中で、住み慣れた地域で自分らしい暮らしを続けるための地域包括ケアシステムの構築に、ICTを活用したいと考えています。へき地医療においては、看護スタッフの使い勝手がよく、ネットワーク回線が遅い地域においても画質と音質が良好であることが重要であり、遠隔医療システム「Teladoc HEALTH」には大いに期待しています。

山口県立総合医療センターへき地医療支援センター長 原田昌範先生