遠隔医療システムを活用した、法的脳死判定を実現

遠隔地の医師同士を繋ぎ、臓器提供プロセスの実施支援及び遠隔立ち合い指導を実施

日本における移植医療において、「法的脳死判定」には臓器提供の経験が豊富な専門医の支援が必要不可欠です。しかし、臨床現場にいる医師や臨床検査技師等が連携先の病院に駆けつけ長時間現場に立ち合う事は容易ではなく、臨床現場での支援体制に課題を抱えられていました。遠隔医療システムの活用により遠隔地から一連のプロセスをリアルタイムで支援し、またその現場状況を「法的脳死判定」を習得過程の医師が見学し学ぶ事ができる効果的な施設連携を実現させた取り組みを紹介します。

脳死下臓器提供事案発生時、連携先病院に駆けつけ支援を行う運用が課題に

1997年に日本で「臓器移植法」が施行され、移植医療が進まなかった日本で脳死と判定された人からの臓器移植に道をひらくとして大きな期待がありました。しかし、現在でも臓器移植の数は海外に比べて極めて少ない状況です。JOT（※１）によると約1万6000人が移植を望んでいる一方、希望者のわずか2％しか移植を受けられていないという報告がなされており、臓器提供数の底上げが急務となっております。
臓器提供プロセスにおいて、「法的脳死判定」は、患者さんの脳幹を含む脳全体が不可逆的に機能消失した状態を確認する上で極めて重要とされています。この「法的脳死判定」には専門的な知識と経験が必要となるため、臓器提供の経験が豊富な施設から、臓器提供の経験が少ない施設等への助言や、臓器提供事例発生時に医師や臨床検査技師等が応援に駆けつける等の支援体制が必要不可欠です。しかし臨床現場にいる医師や臨床検査技師等が連携先の病院に適切なタイミングで出向くことは難しく、臨床現場の支援体制が課題となっておりました。
また、脳死下臓器提供の場合、法的脳死判定は豊富な経験を有し、かつ臓器移植に関わらない2名以上の医師で6時間以上（6歳未満は24時間以上）の間隔をあけて2回評価する必要があり、現場での長時間に渡る拘束時間も医療現場に大きな負担がありました。

連携医院と映像・音声情報をリアルタイムで共有し、脳死判定医2名のうち1名は遠隔地から支援を実施

高性能なカメラと高い操作性により、時間と場所に制約されず円滑な連携をサポート。医師の働き方改革に寄与。

「Teladoc HEALTH」の高性能画質機能を自在に操作する事により、時間と場所に囚われず、対面と遜色のない評価判定を滞りなく行う事ができました。連携した複数の医療機関とリアルタイムでつながる事により、関連医療職種における事前準備や情報共有、医療従事者間でのスムーズなチーム体制の構築だけではなく「法的脳死判定」習得過程の医師も一連のプロセスを確認し技術を習得する機会となり、人材育成や教育の観点でも役立てる事ができました。 また、2024年4月からはじまる「医師の働き方改革」に向け、医師は駆けつけ等の移動時間を削減することで労働時間が適正化される可能性が示されました。

迅速な支援体制の構築

日常業務と並行して臨床現場にいる医師等が、臓器提供事例発生時に連携施設へ駆けつける事は容易ではありませんでしたが、Teladoc HEALTHの活用により適切なタイミングで支援を行える連携体制が構築できました。

医療現場の負担緩和

　　　　　　　

法的脳死判定に掛かる長時間に及ぶ拘束時間や移動にかかる時間の捻出が課題となっていましたが、Teladoc HEALTHを介し遠隔地から法的脳死判定を行う事で大幅な時間の削減に繋がりました。

法的脳死判定技術の習得

「法的脳死判定」習得過程の医師も一連のプロセスをTeladoc HEALTHを介して見学し技術を習得する機会となり、人材育成や教育の観点でも役立てる事ができます。

ご利用者様の声